正社員が多い会社ランク 1位はトヨタ自動車も意外な結果に・・

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正社員が多い会社ランク

4月が始まり、ニュースでも入社式の様子が報道されていますね。

今年はかなり売り手市場だったようで、ここ数年で最も就職率が高い年だったそう。

どの企業も多くの優秀な人材を確保しようと躍起になっているそうです。

 

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正社員が多い会社ランク 1位はトヨタ自動車も意外な結果に・・

現在注目されているのは、上場企業を対象とした従業員の多い企業についてです。

東洋経済オンラインでは従業員数をランキング形式で掲載されております。

現在ネットでは従業員数をランキング形式で掲載されております。

対象企業は上場企業の3646社。

もちろん多少の増減はあるかと思いますが、現在のところでは有価証券報告書に示される従業員数が正社員数とみて調査されているそう。

その結果について見ていきます。

1位:トヨタ自動車

1位はトヨタ自動車

 

調べてみると、従業員数は全世界に36万4445人を抱えているそう。

さらに、5年前と比べて増加率を考えても3万8540人増加していることから相当な人材を確保しているとみたれています。

最近ではバスケットボールに100%フリースローシュートを決めるAIが報道されていましたよね。

100%と言いつつ外していたこともありましたが、、、

 

 

2位:日立製作所

2位は日立製作所です。

従業員数は30万3887人。

トヨタ自動車と異なるのは、こちらはかなり従業員を減らしていると言うこと。5年間で19653人を減らしたとされています。

日立製作所では『この樹なんの木』のCMで有名ですよね。

 

日立製作所は最近事業売却や早期退職の募集などを行い、社員数の減少が相次いでいるそう。その理由は現在難航している半導体事業にもあるとのこと。

多くの従業員の解雇により、Twitter上では『不当な解雇』としてのつぶやきも相次いでいるようです。

 

3位:日本電信電話

3位は日本電信電話。略称でNTTですね。

入社式の画像を見ると、そこまで多いようにはうかがえませんが、グループ全体で見ると、相当な数になりそうですね。

正社員数は27万4844人で、5年間で50000人程増加しているとのこと。

4位:パナソニック

4位はパナソニック。

以前はかなり苦境に陥っていたそうですが、現在でもその影響はあるようです。

現在のところ、従業員数は25万7533人と上位に位置していますが、5年間の増減数は73000人ほど減少しています。

厳しい状態は続いているようですね・・

 

5位:日本郵政

5位は日本郵政。

従業員数は24万8384人となっています。

しかし、気になるのは、5年間の増減比率が0%となっている事。

ネットでの投稿を見ても、かなりの人数が今年から入社します!という声があるように思いますが、0%と言うのはどういうことでしょうか・・

入社した分だけ従業員を減らしているということでしょうか。少しわからないところ。。

 

6位:住友電気工業

6位は住友電気工業

数は24万8330人。日本郵政に負けずとも劣らないような従業員数ですね。5年間の増加率は52000人となっており、来年には上回るのではないでしょうか。

 

7位:ホンダ

7位はホンダ

正式名称は本田技研工業株式会社ですね。

従業員数は21万1915人、増加数は20000人程となっています。

 

 

8位:ヤマトホールディングス

8位はヤマトホールディングス。

物流大手のヤマトホールディングスはヤマト運輸でも有名ですよね。今年はどうやら高卒採用を積極的に採用しようとしていた様子。結果的は450人程を採用したと言われています。

従業員数は20万1784人んで、5年間の増加数は24000人程。

最近では配達時間帯の短縮や値上げなどが相次いでおり、従業員不足でも悩まされているようです。

 

9位:キヤノン

9位はキヤノン

従業員数は19万7673人ですが、意外にも5年間の増減数は6000人ほど減少しているとのこと。

業績という意味ではかなり上位に位置しているイメージなのですが、子会社の分裂・合併が相次いでいることから従業員数は減少しているのでしょうか。

10位:富士通

10位は富士通。

従業員数は15万5069人で5年間の増減数は18000人ほど減少しているとのこと。

最近の総合電機系の苦境により、全体的に電気メーカーはかなり減少傾向にあるように思いますね。

 

 

正社員が多い会社ランクのまとめ

いかがでしたでしょうか。

当然ながら大手の会社が上位に位置していますが、これはグループ全体として計上されています。

やはり気になるのは、増減数でもばらつきがあるのは、正社員として人材を多く確保していることもあると思いますが、業績によって事業を切り離して別会社化したり、合併によって従業員数を減らしたりしているところが大きな要因かと思われます。

意外なのは、かなり多くの子会社を持つ日立製作所が2位であるということでしょうか。1位になっていてもおかしくないイメージでした。

ただし、非正規従業員の数も含まれている様ですので、そのあたりも影響しているかと思われます。

10位以下の結果については以下からご覧ください。

東洋経済オンライン

 

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